成人年齢を18歳に引き下げることになって、新たに200万人以上が有権者となって選挙で投票ができる。しかし、日本の高校生の「自己肯定感」は他の国よりも低い傾向にある。（国立教育政策研究所調べ）社会人となってどうすべきか、「主権者教育」が求められる。
記事全文を読む
2015年物理学賞は日本人の2人がノーベル医学・生理学賞、物理学賞を受賞した。基礎研究に光が当たったといえるが。 現在の日本の高等教育は、国立大の運営費交付金が、法人化後の一〇年で約千三百億円削減されてきており、若手研究者のポストは日本は若手が参入せず、横ばいとなっているのである。「今」の学問ではなく、日本の教育の将来はどうなるのだろうか。
記事全文を読む
文部科学省では，高等学校等において，グローバル・リーダー育成に資する教育を通して，生徒の社会課題に対する関心と深い教養，コミュニケーション能力，問題解決力等の国際的素養を身に付け，もって，将来，国際的に活躍できるグローバル・リーダー …
記事全文を読む
安倍政権が閣議決定した「日本再興戦略-JAPAN is BACK-」には、二〇二〇年までに日本人留学生を六万人(二〇一〇年)から一二万人へ倍増させるという目標値がある。大学も世界規模で動く時代となっている。大学も世界的規模で人材を誘致しないといけない。日本はアジアの中でもノーベル賞受賞者が多いのであるが、基礎研究や優秀な人材を今から育成しないと国際学力調査などで上位に挙がってきている中国、ベトナム、韓国、シンガポールなどの迫りくるアジアの台頭に立ちうちができなくなるだろう。
記事全文を読む
後退していた日本の子どもの学力が向上した。2013年経済協力開発機構（ＯＥＣＤ調査調査）が実施の「国際学習到達度調査」で、日本の一五歳の学力回復傾向が明確になった。前回調査（〇九年実施）よりも、順位も得点も大幅にアップした。ゆとり教育からの脱却が進んだというえよう。この分析と内容は？
記事全文を読む