日本の大学は如何に生き残れるのか、日本は「科学技術立国」を標榜して伸びてきたが、ここにきて、アジア諸国にも追い抜かれるなど教育力の低下が著しいようだ。世界的にも論文シェアの後退、交付金の減少、国内論文の減少、といったことが顕著になってきた。
国公私立大学の再編を含めた再構築案も浮上した。
記事全文を読む
55年ぶりに新しいタイプの大学〔専門職大学」が開校になる。大学、特に私立大学が経営破たんするような厳しい経済状況のなか、時代の要請で生まれる専門職大学。ますますグルーバル化する社会、時代に、日本の大学の生末はどうなるのだろうか？
記事全文を読む
一九世紀の近代国家は治安、防衛、二〇世紀は福祉、二十一世紀はプラス教育立国。しかし日本の教育の現状は、教育予算も少ない。世界的にみても論文数の減少、教育環境は劣化の一途である。人口減少も加速する中、国立大学協会は、国立大学の将来像として、教育内容の充実、研究者の処遇、女性の活用、産学連携、地域連携などの打開策を提言した。
記事全文を読む
- 2018年05月19日
- 未分類
- 、, インターンシップ、, 国立大学法人化、, 大学, 学び直, 接続, 教職員, 産学, 社会人, 連携, 運営交付金, 高大
「あと一〇年で消える職業」という発表があった。コンピュータが人にとって代わってしまう世の中がやってくるかもしれない。2045年頃の葉、人工知能が人間の知能を超える技術的特異点（＝シンギュラリティ）に到達するということだそうだ。きたるべき未来社会に、ひとはどう対応するべきなのだろうか。
記事全文を読む
2016年にも日本人がノーベル賞を生物学でを受賞した。日本人の受賞者はこれで25人目である。しかし、大学の交付金の減少や基礎研究への軽視等がこのところの高等教育の現状である。このままでは、将来的にノーベル賞級の研究成果は危ぶまれる事態である。
記事全文を読む
地方在住者が大学進学するには、保護者の教育費用負担はかなりの額になる。東大が女子学生に助成金をだすという方針を打ち出して話題である。優秀な学生が経済的困窮で勉学ができないこととなるのは損失である。それでなくても日本の大学は、台頭するアジアの勢力にまけそうなのである。大学が世界レベルの大学になることも、急務である。
記事全文を読む
こども達の間でも携帯端末がはびこる。携帯が原因のいじめが増えてきている。中高生がいじめで自殺した例が相次いでいる。昔なら、もし学校でいじめを受けていたとしても、家庭に帰れば庇護があったが、携帯端末は、個々が相手のメールなので、容赦なく追いかける。
記事全文を読む
2016年も、日本人がノーベル章を受章の快挙である。これを、手放しでは喜べない、現状の大学や研究機関は、科学に即効性を求めすぎているのではないか。大学の助成金は減額の傾向で、研究者の処遇も満足ではない。科学技術立国と言われるが、現状では、ノーベル章の受賞者大隅教授は、資材を投じて若手の育成資金に回す、という位、貧しいのである。
記事全文を読む
現在無償で子どもたちが使っている教科書。今後教科書はデジタル化されることが多くなる。デジタルでは大量の情報の格納が可能となり、従来の紙の強化外は異なる課題が多くなる。かかる費用も膨大であるが、現在行われている検定制度への波及、価格の負担等、課題は山積みである。
記事全文を読む
子どもの貧困を放置すると経済損失は約3兆円近くにもなると、経済同友会が試算した。経済格差が、教育格差へと連鎖することは、大変な損失である。大学や専門学校への平均的な進学率は8割だが、貧困家庭は3割だという。このような状況を受けて、 首都大学東京では、「子どもの貧困センター」が設立された。
記事全文を読む